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日本と欧米の住宅寿命の違い

日本の住宅事情 ~ウサギ小屋と揶揄される住宅~

日本の住宅の寿命は22年~30年程度です。

この数字は、

  • 日本の住宅は、世代ごとに建て替えをしなくてはならないこと
  • 住宅ローンの支払いが終わるとすぐに、建て替えを考えなくてはならないということ
  • たくさんの想いを込めて建てたマイホームも、たった20数年で資産価値がゼロに近くなってしまうこと

    日本の街の風景 を示しています。

    資産だと思って建てていた住宅が、実は、完成した瞬間から負債になっているのです。

    また、住宅の建て替えが頻繁に行われると、それぞれの家のデザインは、建てた当時の流行に左右されるのでちぐはぐな街並みを創り出すこととなりますし、建て替えに伴って大量のゴミが排出されるので、地球に優しくありません。

    私たちは今まで、当たり前のように20数年で建替えなくてはならない「ウザギ小屋」と揶揄される住宅をつくってきました。
    そして20数年で建て替えをすることが当たり前なのだと思っていました。

    しかし、それは間違いなのです。

    では、日本の住宅のどこが間違っているのか?
    日本の住宅の寿命がどのくらい短いのか?

    欧米の住宅事情 ~孫の代まで暮らせる住宅~


    欧米の住宅事情を勉強してみましょう。 海外の町の風景日本の住宅の寿命は22~30年程度だと言われています。
    では、欧米の住宅の寿命は何年くらいだと思いますか?

    正解は、70~140年程度。

    なんと日本の4倍以上なのです。

    たとえばイギリスでは、3世代にわたって、孫の代まで家を住み継ぐのが普通です。また、アメリカの住宅は、年数が経つごとに建物の価値が上がっていくといいます。

    日本の住宅のように、建てたときから負債になってしまうような住宅はほとんどありません。

    海外の町の風景欧米の住宅は、耐久性とデザイン性に優れた「長持ちする住宅」であることが当たり前だからです。

    ですから、日本では数え切れないほどの中古住宅が「空き家」として余っているのに対して、欧米では中古住宅は価値ある住宅として認識され、中古住宅の流通市場が活発になっているのです。

    テレビや雑誌でヨーロッパの風景を見ると、誰もが「素敵」、「憧れる」と口にします。

    それは、統一感のある調和された街並みが続いているからです。
    日本でも、京都や奈良の調和された街並みは「素敵」だと感じます。

    住宅の寿命が長くなることで、調和された街並みを保つことができるのです。
    また、建て替えに伴うゴミの排出を減らすことができます。

    では、欧米のように「長持ちする住宅」を実現するにはどうしたらよいのでしょうか?

    オンリーワンハウス有徳の住宅 ~日本にも「長持ちする住宅」を~

    日本と欧米の住宅寿命の違い
    日本の住宅寿命=22~30年程度、欧米の住宅寿命=70~140年程度。

    オンリーワンハウス有徳は、日本でも、欧米のように「長持ちする住宅」を広めたい、
    先進国の中で、断然遅れをとっている日本の住宅事情を変えたいと考えました。

    様々な国の住宅を知り、様々な工法を勉強していく中で、この「差」を生み出すひとつの原因を見つけました。

    それは、「断熱」と「古民家」です。

    「古民家」に代表される日本の住まいは元来より、夏涼しく過ごすために、風を多く取り入れる作りになっていました。
    しかし、近代になり、冬の寒さをしのぐために、風を防ぐ隙間のない建物がつくられるようになりました。

    すると、夏の暑い時期には、湿気が室内にこもり壁内の柱などの構造体等に吸収され、
    冬の寒い時期には、窓周りや壁面では、室内と室外の温度差により水滴(結露)が発生し、
    水が家の構造内部へと浸透していきます。

    そうした水分が、建物を支える構造体を腐らせたり、カビの発生を助長したりし、家の寿命を縮めているのです。

    住宅の寿命を長くするには、断熱性能を高め水分のコントロールができる住宅が必要となります。
    オンリーワンハウス有徳では、「ダブル断熱」で水分をコントロールすることにより「長持ちする住宅」を実現しました。

    ダブル断熱とは?

    ちなみに・・・
    「長持ちする住宅」への対策は、国でも考えられ始めています。
    住宅関連の2008年度の予算要求でも大きく取り上げられているのが「200年住宅」の推進。
    また、国土交通省は来年度の通常国会で「住宅の循環利用の促進に関する法律案」(仮称)を提出予定。
    この法律案には、超長期利用の条件を満たす住宅を認定し、優遇する制度も盛り込まれています。
    国を挙げて、「長持ちする住宅」への取り組みが行われているのです。